NIPT費用はどれくらい？費用と補助金について

NIPTとは？

基本概要

NIPT（Non-Invasive Prenatal Testing）は、母体の血液中に含まれる胎児DNAを解析することで、胎児の染色体異常を検出する検査です。特に以下の染色体異常に対して高い精度を持ちます。

• ダウン症候群（21トリソミー）
• エドワーズ症候群（18トリソミー）
• パトウ症候群（13トリソミー）

メリットと特徴

• 非侵襲的：母体血液を採取するだけなので、羊水検査や絨毛検査と異なり、流産リスクがありません。
• 高精度：感度は99%以上とされています。
• 早期実施可能：妊娠10週以降から検査可能。

（参考：日本産科婦人科学会 NIPTガイドライン）

NIPTの費用の内訳

NIPTの費用は、検査を受ける施設や対象者の条件によって異なります。以下に一般的な費用の目安を示します。

1. 検査費用

日本国内でのNIPT検査費用は、以下のような範囲が一般的です。

• 検査費用の平均：20万円～25万円
• 追加オプション：検査内容を追加する場合、3万円～10万円が加算されることがあります。

費用に含まれるもの

• 血液検査
• 医師の説明（カウンセリング）
• 検査結果報告

2. 追加費用

• 遺伝カウンセリング：NIPTを実施する多くの施設では遺伝カウンセリングが義務付けられています。この費用は数千円～数万円程度です。
• 確定的検査費用：NIPTで陽性と判定された場合、羊水検査や絨毛検査が推奨されます。これらの検査には追加で10万円～15万円程度の費用が発生します。

保険適用の有無

NIPTは原則として保険適用外の検査です。ただし、特定の条件を満たす場合、補助金や支援制度を利用できることがあります。

NIPTの費用に対する補助金

日本の多くの自治体では、NIPTや出生前検査に対する補助金制度が設けられています。ただし、制度の内容や条件は地域によって異なります。

1. 自治体ごとの補助金制度

いくつかの自治体では、高齢妊娠やリスクの高い妊娠に対する補助金が用意されています。

• 東京都：高齢妊娠の女性を対象に、NIPT検査費用の一部を助成する制度があります。金額は上限5万円程度。
• 大阪府：特定の医療機関で検査を受ける場合、費用の50%を助成。
• 愛知県：高齢妊娠や特定の疾患リスクを持つ妊婦に対して、10万円まで補助金が支給。

2. 利用条件

補助金を受けるための条件として、以下が挙げられる場合があります。

• 年齢制限（35歳以上など）
• 医師の診断書の提出
• 指定医療機関での検査実施

経済的支援を受ける方法

NIPTの費用負担を軽減するためには、以下の方法を検討できます。

1. 医療費控除の活用

NIPT費用は高額療養費制度の対象にはなりませんが、医療費控除を申請することで、所得税の一部が還付される可能性があります。

• 対象経費：検査費用、カウンセリング費用、通院交通費
• 控除申請方法：確定申告時に医療費控除の申請書を提出

2. 医療保険の活用

一部の民間医療保険では、特約としてNIPTや出生前検査費用をカバーする商品があります。加入中の保険内容を確認することをお勧めします。

NIPT費用に関する国際比較

日本ではNIPTの費用は比較的高額ですが、他国と比較すると以下のような傾向があります。

• アメリカ：500ドル～2,000ドル（約7万円～28万円）
• イギリス：400ポンド～1,000ポンド（約6万円～15万円）
• 韓国：約40万ウォン～80万ウォン（約4万円～8万円）

日本では遺伝カウンセリングが義務付けられていることや、医療機関の厳格な管理下で行われることが費用の高さにつながっています。

遺伝カウンセリングの重要性

NIPTの費用の一部には遺伝カウンセリングが含まれています。このプロセスでは、検査結果の正確な理解とともに、家族がどのような選択をするかを支援します。

• 内容：検査の意義、リスク評価、結果の解釈
• 費用：5,000円～20,000円程度

（参考：遺伝カウンセリング協会）

NIPTを受ける際の注意点

NIPTを検討する際には、費用面だけでなく以下の点も考慮する必要があります。

• 検査結果の解釈 NIPTは確定診断ではありません。陽性と判定された場合、羊水検査や絨毛検査が推奨されます。
• 検査を受ける目的 妊娠中の選択肢を広げるために検査を受けるのか、安心を得るために受けるのかを明確にしましょう。
• 倫理的側面 NIPTの結果をどのように受け止め、次のステップをどうするかについて、家族間で話し合うことが重要です。

まとめ

NIPTは高精度かつ安全性の高い検査で、多くの妊婦さんにとって有益な選択肢です。ただし、費用が高額であるため、補助金制度や経済的支援の活用が重要です。

• 平均費用は20万～25万円。
• 自治体ごとに補助金制度が異なるため、住んでいる地域の情報を確認しましょう。
• 医療費控除や保険を利用することで負担を軽減できます。

正しい情報をもとに、自分や家族にとって最善の選択をするため、専門家と相談しながら検討を進めましょう。

（参考リンク：日本産科婦人科学会）